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太陽の黙示録とは？

物語の基本用語

日本分断: 2002年に発生した日本大震災によって本州が近畿地方〜北陸地方に位置する日本列島大断層を境に分裂した｡南関東､東海地方､近畿は水没､九州地方､四国地方も二分された｡その後､震災復興支援においてそれぞれ軍を派兵させていた米中両国による｢分割復興決議案｣が国連で採択され､日本は南日本地域(ｻｳｽｴﾘｱ:ｱﾒﾘｶ合衆国管理下)と北日本地域(ﾉｰｽｴﾘｱ:中華人民共和国管理下)に分割され､その後の日本政府分裂に伴い日本は事実上の分断国家となった｡日米中三国による復興委員会も北日本は中国主導､南日本はｱﾒﾘｶ主導で再編され､それぞれ本国の意向を反映させた復興政策を行い南北日本政府は米中の傀儡政権と化してゆく｡自衛隊の場合は陸上自衛隊が南北に分割された反面､米軍とつながりの深い海上自衛隊､航空自衛隊は全部隊が南日本に帰属｡また在日米軍は三沢飛行場･横田飛行場･横須賀海軍施設･厚木飛行場･ｷｬﾝﾌﾟ座間など北日本領内の基地からは撤退している｡南北間の往来は当初は自由に行われたものの米中の対立や治安の悪化などを理由に次第に規制され(渡航許可証→ﾋﾞｻﾞ･ﾊﾟｽﾎﾟｰﾄ)､両政府により相互承認された分離独立の動きが進むにつれ統一を求める声が強まってゆく｡; なお､分断以前の日本は『三国志演義』における後漢に相当する｡
日本大震災: 2002年8月10日､午前10時20分に京浜一帯を襲ったM8.8の京浜大地震を皮切りに､日本列島を襲った巨大震災｡同日午後3時10分にはM7.5の東海大地震が発生し､これに連動して富士山､伊東沖の手石海丘､伊豆諸島では三宅島の雄山と大島の三原山が噴火｡そして8月15日午前8時､M8.9の東南海･南海大地震が同時発生し､琵琶湖を中心に京都･大阪･奈良が水没｡本州が文字通り真っ二つに分断された｡また､紀伊半島や四国･九州南部も水没した｡被害者数は死亡者2000万人､行方不明者4000万人｡また､2003年2月に経団連が見積もったところによると､震災前の2分の1ﾚﾍﾞﾙまで復興するのに必要な予算は､ﾗｲﾌﾗｲﾝやｲﾝﾌﾗ面に限っても300兆円に及ぶ｡; その後､京浜大地震から1年後の2003年8月10日に､日本臨時政府所在地である札幌の大通公園にて､追悼式典が開かれた｡
日本海峡: 大震災による地割れで琵琶湖を中心に大阪湾から富山湾にかけて出来た海峡｡海底には大阪府や京都府の街が水没している｡分断復興計画で米中の管理地域の境界線とされ､ひいては南北日本の国境線となっている｡そこではｱﾒﾘｶの調査でM資源が発見され､南北首脳会談では両者の外交の切り札として利用されている｡
民自党: 震災以前からの日本政府与党｡震災時の総裁は石倉慎介､幹事長は柳拓磨｡総理総裁は石倉であるが実権は拓磨が握っており､石倉自身も自らを｢柳拓磨の神輿｣と自覚していた｡しかし震災後の復興計画をめぐって､日米同盟の観点からｱﾒﾘｶ主導を主張する石倉と､従来の従属的な日米関係を見直すべきだとして､中国を中心とする国連主導を唱える拓磨が対立｡石倉の拓磨に対する複雑な感情もあって両者は決裂し､党内の多数を占める拓磨派に対抗して石倉派が博多へ亡命｡これによって政府同様に党も南北に分裂してしまう｡また､七星会の董藤卓也や神林曜蔵も元々は民自党に属しており､董藤に至ってはかつて拓磨子飼いの若手議員ｸﾞﾙｰﾌﾟ｢青柳会｣のﾘｰﾀﾞｰであった｡; ちなみに同じ作者の『沈黙の艦隊』など､複数の作品で｢架空の政権与党｣として登場する名である｡ﾓﾃﾞﾙは自民党｡

民自党石倉慎介派

石倉慎介率いる民自党の派閥｡親米派｡劇中で確認できる派閥ﾒﾝﾊﾞｰは夏木惇史｡大震災から1年後に親中派の柳拓磨派と対立した末､国会に提出した博多への首都移転案が拓磨派の牛歩戦術で成立不可能になったのに対抗して､石倉が千歳基地から緊急視察と称して米軍機にて博多へと亡命｡博多を日本の首都とすると宣言し､なおかつ札幌の臨時政府改め北日本(ﾉｰｽｴﾘｱ)政府とは異なる､南日本(ｻｳｽｴﾘｱ)政府の発足を表明する｡その後はｱﾒﾘｶ及びﾛｯｸｳｪﾙと歩調を合わせて南日本の復興を行うも､次第に権限の増大するﾛｯｸｳｪﾙと惇史達石倉派を含めた政府関係者との対立が発生｡その果てに宗方によって全く新しい方針が打ち出され､ﾛｯｸｳｪﾙと惇史がこれに同調したことで､そして行政長官制発足により石倉の内閣総理大臣というﾎﾟｽﾄが全く意味を成さなくなった為､石倉派が当初に掲げた目標は実現不可能となってしまう｡

民自党柳拓磨派(旧柳拓磨派)

柳拓磨率いる民自党の派閥｡親中派｡劇中で確認できる派閥ﾒﾝﾊﾞｰは地道行男､柳隆志､柳夏江､馬渕啓太郎､栗本､福島､今井､そして拓磨政権･馬渕政権の閣僚陣(七星会のﾒﾝﾊﾞｰを除く)｡大震災から1年後に親米派の石倉派と対立､石倉が国会に提出した博多首都移転案を妨害するも､石倉派の博多亡命によって残された政府の主導権を握ることとなり､結果拓磨が臨時政府改め北日本(ﾉｰｽｴﾘｱ)政府初代首相に就任する｡その後は拓磨の目指した中国､そして国連との共同による北日本の復興を目指すも､拓磨を襲った病魔に加えて董藤率いる七星会や連の謀略によって次第に力を失い､ついには札幌ｸｰﾃﾞﾀｰによって馬渕政権閣僚陣が董藤配下の北日本自衛隊反乱軍によって殺され､馬渕も董藤自らの手で射殺される｡また､拓磨は董藤の意を受けた立花によって銃撃を受け､舷一郎の眼前にて息を引き取った｡その後の董藤政権発足により､ｸｰﾃﾞﾀｰ時に殺されずに済んだ栗本等拓磨派の議員達は政権を追われるが､董藤の死後北日本に戻った舷一郎と接触を持ち､来るべき総選挙にて政界に復帰しようとする｡しかし､孫市と周による復興委員会を軸にした北日本支配に舷一郎が反発､孫市と決別したことで北日本当局から追われる身となり､栗本は難を逃れて舷一郎と合流するも､福島と今井は警察局の家宅捜索によって身柄を拘束される｡

なお､董藤政権発足により拓磨派が政権を追われて以降は､旧柳拓磨派と呼称されるようになる｡

円

震災以前の日本の通貨にして､政府分裂後も南北日本双方の通貨として流通している｡しかし､大震災にて日本が被った経済的ﾀﾞﾒｰｼﾞによって円の価値は下がり､とりわけ闇業者の間では紙ｸｽﾞ同然に見なされている｡

M資源

日本海峡の海底で発見され､ｱﾒﾘｶ政府によって秘密にされた次世代ｴﾈﾙｷﾞｰ資源｡その正体はﾒﾀﾝﾊｲﾄﾞﾚｰﾄで(ただし､普通ﾒﾀﾝﾊｲﾄﾞﾚｰﾄは海底に沈殿するもので､元は陸地や地底だった日本海峡に存在するのはやや不自然)､発見者森村秀一郎博士と共通の頭文字をとってこの名称で呼ばれる｡

宗方はﾛｯｸｳｪﾙ･ﾌﾟﾗﾝにてｱﾒﾘｶ留学中に森村博士の息子と知り合い､それをきっかけにM資源の存在を知り､これを担保に南日本(ｻｳｽｴﾘｱ)の独立を図る｡また､ﾒﾀﾝﾊｲﾄﾞﾚｰﾄは2018年時点において表向きはｴﾈﾙｷﾞｰ資源として実用化されてないことになっているが､群雄編第90話における宗方に対する孫市の推理では､ｱﾒﾘｶ留学中にこれを実用化できる技術者を探り当て､接触したとされている｡

なお､劇中では2017年時点における宗方とｿﾞﾗの会話によると､化石燃料や原子力に変わる代替ｴﾈﾙｷﾞｰは開発が進まず､太陽光発電や風力発電は大量の電力を生むに至らない｡また､南北日本の被災地にあった原発は炉心融解事故こそ防いだものの､損傷による放射能漏れ防止のため無期限稼動停止状態となっており､大量生産には依然として火力発電に頼っている｡そのため､M資源実用化がもたらすﾒﾘｯﾄは非常に大きい｡

海外一時避難民

大震災における被害の大きさから､柳拓磨の発案により行われた政府による募集を受けて､復興により帰国の目処がつくまで海外の受入国へ移動した日本人｡受入国は台湾･中国･ｵｰｽﾄﾗﾘｱ･ｱﾒﾘｶなど多数｡総数は約700万人｡しかし､震災復興による帰国の機会は訪れず､16年後の2018年時点では避難民中約200万人が棄国者と化し､残るのは500万人｡

群雄編第107話における舷一郎の言によると､南米諸国では同化政策の結果､地元貧困層との対立が起こり､欧米大陸諸国では日本人避難民が勤勉で有能な工場労働者として受け入れられたため､既存労働者層の東欧系･ｱﾗﾌﾞ系移民との間に摩擦が発生｡そして中国では震災以前よりの反日感情も起因しているのか､避難民への差別意識が爆発したことによって一部の避難民ｷｬﾝﾌﾟでは水や食料の供給が止められるという事態が発生している｡

群雄編第119話での舷一郎と宗方の交渉の場において､宗方と惇史が語るところによると､一時避難民500万人全員を南日本(ｻｳｽｴﾘｱ)で受け入れた場合､10年度に及ぶ経済支援が必要で､その総額は30兆円に及ぶとの事(これは南日本の国家予算に相当する)｡

彼等は日本国籍を有しているが､これはあくまでも｢政府分裂以前の日本国籍｣であり､南北日本どちらにも帰属しない｡

棄国者

大震災で行き場を失い､国籍を捨てて海外に亡命した日本人のことを指す｡主に難民で受入れ国に帰化した者たち｡受入国で不自由な生活を送る日本人が､帰化する事で職や市民権を獲得し快適な生活を送っている者への羨望や蔑みを込めて､祖国である日本を｢棄てた｣という意味で名付けられた蔑称がﾙｰﾂ｡

ただし､棄国者全員が快適な生活を送っている訳ではなく､羽田遼太郎の様に自分の意思とは無関係に棄国者にされた者､そして彼の父､羽永貴(羽田永一郎)の様に､台湾政財界における自身や会社の社員達の立場を守るために､反日派ｸﾞﾙｰﾌﾟの汚れ役を任されている者もいる｡

渡航許可証

南北日本の日本人が南北間及び国外へ渡航するために必要なﾋﾞｻﾞ｡震災直後は震災離散者同士の連絡や救援物資の搬送等で日本人の南北間移動や国外への渡航は特に制限されなかったが､米中間の対立や海峡区等での治安悪化により南北日本と米中当局は日本人の移動制限を決定｡渡航許可証を発行し､渡航手続きをｸﾘｱして許可証に渡航先への移動許可印を押される事で､渡航先への移動を認められる｡なお､その審査には渡航先の南北日本との友好関係の度合いで格差があり､北日本(ﾉｰｽｴﾘｱ)籍の地道が舷一郎捜索のため世界各地を巡った末､最後に台湾へ渡ったのは､台湾が南日本(ｻｳｽｴﾘｱ)の友好国であり､許可が取りづらいためであった｡

後に､より渡航制限の厳しい南北渡航禁止令へと発展解消した｡

南北渡航禁止令

宗方の発案により南北連絡協議会に議題として出され､北日本(ﾉｰｽｴﾘｱ)の代表である華永烈の合意を得て宣言･施行された法令｡新国家の建国を目指す宗方にとって､海峡区を中心とする南日本(ｻｳｽｴﾘｱ)への越境者流入や､北日本からの工作員(既望の会の武装信者なども含まれる)の侵入､そして海外一時避難民の帰国受け入れはもはや障害でしかなく､北日本としても海峡区の治安維持を望む意向があったので華は宗方の出した案に合意し､握手を交わした｡

渡航禁止令下においては､一般の日本人は南北日本間で自由に渡航することが出来ず､最低でも身分証とﾊﾟｽﾎﾟｰﾄを提示して所定の手続きを済ませる必要がある｡交渉等に赴く政府関係者や､大規模な商取引目的の渡航については例外(ただしこちらも､ある程度の正規の手続きが必要な模様)｡

舷一郎にとっては､祖国日本へ戻れない日本人を救うには避けては通れない壁である｡そのために渡航禁止令を解くよう孫市･宗方と交渉するも失敗に終わったが､亮との出会いでようやく答えを掴む｡

復興委員会